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DXジャーニーマップの重要性
経産省のガイドラインだけで不十分ならば、次に思いつくのは、他の公的機関や企業が発信しているDXに関する情報を集めたり、DXと名前の付く書籍などを読んでみたりといった、DX推進のための知識を増やす方法です。
確かに、知識を広げることは重要ですが、このようなやり方で「DX推進のやり方」を学んだとしても、それを実行にするのは容易ではないでしょう。なぜなら、それは例えるならば「家を建てる方法」を学んだ段階に過ぎないからです。
実際に家を建てる際は、「どのような家を作るのか」という具体的かつ個々の目的に合った設計図が必要です。また、工事の段階では「どのように家を建てるのか」という工程表も欠かせません。
DXジャーニーマップとは、DXを進めていくために、自社の業務に照らして導入するべきデジタルツールや追うべきKPI（重要業績評価指標）を整理して書き記したものです。
いわば、家を建てる際の設計図と工程表を1つにまとめたようなもので、DXを進めていくための大切な道標となります。
DXジャーニーマップを作成するメリットは、大きく分けて3つあります。
- ゴールが見えるので、途中で迷子にならない
- 進度を可視化し、共有できる
- 適切なDX投資ができる
ゴールが見えるので、途中で迷子にならない
中小企業のDXがうまくいかない一番の原因は、明確なゴールが見えていない事です。
時代の流れがDX推進に向かっているからといって、漠然とした「DXをやろう」という思いだけでは、成功のイメージは見えてきません。
手引書などをたくさん読んでも、それはDXに関する概論が書かれているに過ぎず、それぞれの企業のゴールは定まりません。実際にDXを進めていくためには、一般論ではなく、自社に最適化してカスタマイズされたDXジャーニーマップを作成することで、まずはDXのゴールを明確にすることが求められます。
「家族4人が快適に暮らせる2LDKの家で、庭は…」などとどれだけ言葉を尽くしても、実際の設計図がなければどんな家を建てていいのか大工も左官屋もわかりません。DX推進を目指す企業に置き換えて考えると、大工や左官屋は社内スタッフや外部ベンダーに当たりますが、明確なゴールなしでは、それぞれの役割も見えてきません。
まずは、DXジャーニーマップによって明確なゴールを設定すること。それはつまり、DXによって実現する企業の未来を示すことであり、それを全社的に共有できるようにすることです。
これが出来ていれば途中で迷子にならず、すべての関係者が常にモチベーションを維持して取り組めるはずです。
進度を可視化し、共有できる
明確なゴールはイメージできた。あとはゴールに向かって進んでいくだけ。
しかし、実際のところ、DX推進というのは一朝一夕で効果が出るものではなく、特に初期段階においては小さな変化すら実感する事が難しいものです。努力しているのに結果が出なければ、モチベーションは下がり、DX推進をあきらめてしまうこともあるでしょう。
また、その逆に小さな変化が実感できたことで、それで満足してしまうといった事態も起こり得ます。
このようなDXを進めていく中でぶつかる落とし穴にはまらないためにも、DXジャーニーマップが必要です。
「今、自分たちが達成した事は目的とするDX推進のどの部分にあたるのか」など、DXの進み具合を可視化することで、現在地がわからず不安になることを防いだり、途中で満足せずにその先を見据える手がかりとなります。
さらに、全社共通の指標となるDXジャーニーマップがあることで、 部署ごとにバラバラにDXを進めていくのではなく、 お互いの現在地を確認・共有しながらDXを進めていくことが可能になり、より円滑なDX推進が期待できます。
適切なDX投資ができる
DXを実現するためには、多くのデジタルツールを導入しなければなりません。
しかし、そのデジタルツールは部署ごとに必要なモノや規模感が大きく異なるのが現実です。
それぞれの部署が、個々の目的に合わせてツール導入を場当たり的に行っていては、導入したツール同士が機能しなかったり、そもそも1つで済むはずのツールを別々に導入してしまうという事態を引き起こしてしまいます。
このようなやり方をしていては、DXのための費用が必要以上に膨らんでしまいます。やってみるまで必要な予算がわからないような状態では、そもそもの予算管理もままなりません。
「何が」、「どこで」、「どの程度」必要なのかを正確に理解し、適切なDX投資を行うためにもDXジャーニーマップは必要不可欠なのです。
まとめ
DX推進を目指す企業が陥りがちな「DX迷子」を避けるために、非常に重要な役割を果たす設計図＝DXジャーニーマップ。
マップを作成するメリットはお分かりいただけたでしょうか？
DXジャーニーマップの作成方法については別の機会に改めて解説しますが、いずれにしてもDX推進を考える全ての企業は、自社に最適化されたDXジャーニーマップを用意する必要があり、それ無くしてDXの成功はありえません。
DXportal®の運営元である株式会社MUでは、DXジャーニーマップ作成から実際のDX導入を経営診断に基づくプラン作成・実行まで、DXに関わるありとあらゆる事をお手伝いいたします。
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