これからの企業の生き残り戦略として、DX（デジタルトランスフォーメーション／以下：DX）が必要なのは分かるけど、具体的にはどうすればいいのだろう？
DXに取り組んでみたのは良いけれど、果たしてうまくいっているのだろうか？
こうした疑問の多くは、自社の事業に最適化されたDX推進の設計図＝DXジャーニーマップを作成すれば解決できるのです。
今回は「設計図なきDX推進は危険⁉」と題して、DXジャーニーマップの重要性について解説します。
企業経営の根幹に関わるDX推進事業の行く末を決める、DXジャーニーマップを作る意味を一緒に考えてみてください。
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目次
設計図なきDX推進は危険だらけ
設計図なしで家を建てようとしても、まともな家は建ちません。
それと同様に、DX推進においても、しっかりとした設計図に沿ってPDCAを回すことが求められます。設計図がないままDX推進を目指しても、無駄と困惑のオンパレードになってしまうことでしょう。
DXに成功した日本企業は1割にも満たない
「2025年の崖」に向けて経済産業省（以下：経産省）が警鐘を鳴らした影響もあり、近年、DXの導入を試みる企業は増加しています。
しかし、2020年12月28日に発表された経産省「DXレポート2（中間とりまとめ）」において、「9割以上の企業がDX推進に対して足踏み状態にある」という実態が報告されている通り、日本企業のDX導入はなかなか進んでいません。
DX推進に踏み出した企業は全体の1割以下。さらに、その中で、目に見える成果のあった企業の成功事例は、現時点ではまだわずかなものに留まっています。
経産省「DX推進ガイドライン」だけでは足りない
DX推進の手引書といえば、2018年12月に経産省が発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するガイドライン（DX推進ガイドライン）Ver.1.0」が思い浮かびます。
しかし、「DX推進ガイドライン」は、あくまでも経産省が日本企業に向けてDX推進を促す「手引書」として作成したものに過ぎず、企業ごとに最適化して利用できる「DX設計図」ではありません。そのため、ガイドラインだけを参考にして、DXを進めていくことは極めて困難です。
